再生可能エネルギーとは
再生可能エネルギーとは、永続的に利用することができると認められるエネルギー源です。主に自然界に存在し、太陽光をはじめ風力・水力・地熱・バイオマスなどがあげられます。化石燃料などのエネルギー源は、資源が尽きたらエネルギーを取り出すことができなくなってしまいますが、再生可能エネルギーの場合は枯渇することがないという点で優れています。
再生可能エネルギーが注目される背景
日本は火力発電に必要な化石燃料の資源に乏しく、エネルギーの供給のうち、石油や石炭、天然ガスなどを海外に依存しています。特に東日本大震災後のエネルギー自給率は10％を下回っており、エネルギー安定供給の観点から、より改善を図っていくことが求められるようになりました。
加えて、温室効果ガスの排出量が増加していることも背景としてあげられます。東日本大震災後の2013年度には過去最高の排出量を記録し、2016年に発効したパリ協定において、温室効果ガスの削減に世界的に取り組んでいくことが合意されました。
日本の全発電量に占めるエネルギーの割合の多くは火力発電です。ここ数年は毎年減少傾向にありますが、2019年も約4分の3を火力発電でまかなっている状態であり、今後さらに再生可能エネルギーの普及を進めていくことが求められています。
特に太陽光発電の普及が近年進んでおり、再生可能エネルギーの中でもとりわけ注目を集めています。太陽光発電は一般的な居住用住宅にも設置可能であり、節電や売電による経済効果が期待できることから、以前と比べて多くの家庭で導入されるようになってきています。
このように、太陽光をはじめとする再生可能エネルギーの活用によって、エネルギー自給率の増加と温室効果ガス削減が期待されています。
再生可能エネルギーのメリット
枯渇の心配がない
再生可能エネルギーは、基本的に自然界に永久的に存在するものがエネルギー源となっています。太陽光は照射が続く限り存在し、風力は風が吹く限り存在し、水力は水が流れる限り存在します。そのため、再生可能エネルギーは原則として枯渇の心配がありません。
環境にやさしい
太陽光・風力・地熱・水力、バイオマスといった再生可能エネルギーは温室効果ガスをほとんど排出しないため、環境にやさしいというメリットもあります。バイオマスエネルギーは燃焼する過程で二酸化炭素を排出しますが、それは植物が光合成によって吸収した二酸化炭素を空気中に戻しているだけであるため、火力発電と比べると非常に環境にやさしいといえます。
災害などの緊急時にも発電できる
自然災害の多い日本においては、再生可能エネルギー発電は緊急用の電源としても注目されています。停電によって電力会社からの電力の供給が途絶えてしまっても、自宅で発電することができれば電気を使用することができます。特に太陽光発電システムは一般住宅にも設置できるため、災害時に備えて導入する方も少なくありません。
再生可能エネルギーのデメリット
発電量が安定しない
再生可能エネルギーは自然現象から得るものが多いため、季節や時間、気候などによって発電量は変化します。そのため、発電量のコントロールが難しいことがデメリットとして真っ先にあげられます。
しかし、太陽光発電の場合は蓄電池を併設することでこのデメリットの緩和が可能です。蓄電池は発電した電気を貯めておき、使用したい時に使用するものです。日射量の多い時期に貯めておいた電気を日射量の少ない時期に使うことで、発電量が不安定でも不便さを感じることなく電気を使用することが可能です。
発電コストが高い
どの再生可能エネルギーもコストの高さが普及の妨げになっています。しかし、普及を推進するための政策が進められており、「固定価格買取制度」では電力会社が再生可能エネルギーで発電した電気を買い取り、導入した人のコスト回収を補助してくれます。また、発電設備を導入することで補助金がもらえるケースもあり、こちらも再生可能エネルギーの普及に貢献しています。
これらの政策などの影響で特に太陽光発電の普及が進み、以前と比べて導入コストが大きく低下しています。そのため、今後も再生可能エネルギーの普及推進は続いていくと予想されコスト面でのデメリットは解消されていくと考えられています。
まとめ
再生可能エネルギーは環境にやさしく、枯渇の心配がない上に、災害時の備えとしても活用することができます。
再生可能エネルギーとしてもっとも知られている太陽光発電システムの導入は、コストがかかると敬遠されがちでした。しかし、技術の進歩による導入コストの低下、またエネルギーの買い取り価格を法律で定めた「固定価格買取制度」が始まっているため、導入へのハードルは低くなっています。
再生可能エネルギーのメリットを活かすための手段として、太陽光発電システムの導入を考えてみてはいかがでしょうか。
